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世界主要国のテレビ視聴時間をグラフ化してみる(2012年発表版)


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「ブラジルはテレビ局数が少ないため、上位5チャンネルで視聴時間の77%を占める結果となっている。」そうです。寡占状態なのは分かりますが、「テレビ局数が少ないため」というよりは、「GLOBOが独占状態のため」の方が、なんだかしっくりくるような…^^; まぁテレビに限らずなんでも寡占しやすい国ですもんね。。。

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■世界主要国のテレビ視聴時間をグラフ化してみる(2012年発表版)

昨年【世界主要国のテレビ視聴時間をグラフ化してみる】などで紹介した、イギリスの情報通信庁が毎年発表している、世界各国の通信業界・メディア動向をまとめたレポート「InternationalCommunicationsMarketReport」の最新版にあたる【InternationalCommunicationsMarketReport2012】が2012年12月14日までに発表された。発信元の都合もありイギリス中心の内容ではあるが、有意義なデータが多数盛り込まれていて、注目すべき内容といえる。そこで今回から何回か分けて、昨年の記事でデータ・様式を踏襲できるものは更新版として、あるいは興味深いデータは逐次抽出、グラフの再構築などを行い、考察を加えて行くことにする。今回は主要国のテレビ視聴時間についてであり、【世界主要国のテレビ視聴時間をグラフ化してみる】の更新版にあたる。

各国のテレビ視聴時間だが、例えばアメリカなら【アメリカ人がいつテレビを見ているのかがひとめで分かる図】や【毎日5時間はテレビを観ています…アメリカのテレビ視聴状況をかいまみる】など、日本ならば【テレビの視聴時間、若年層で減少中、でもその分高齢者が増えて…】や【減る「テレビ」「新聞」、増える「ネット」……メディアへの接触時間推移をグラフ化してみる(2011年発表版)】などで挙げられているが、その他の国の事情はあまり資料として公開されることは無い。今回は良い機会なので、今レポートから各国のテレビ視聴時間を抽出し、グラフ化する次第。

まずは2011年における平均テレビ視聴時間。1日あたり1人がどれだけの長さ視聴しているかを示したもので、いわゆる「ながら視聴」の有無は考慮されていないことに注意する必要がある。つまり「集中視聴」も「ながら視聴」も共に視聴時間に含まれている。

日本のデータは納められていないが、上記記事から抜粋すれば200分くらいであることが分かる。今回の調査対象国ならば中間層くらいだろうか。なお今件データでの平均時間は214分とあるので、日本は多少ながらも短めという計算になる。

アメリカが長めの結果を示しているのは、先の参照記事などにもあるように「ながら視聴のライフスタイルへの浸透」「安価な娯楽としての定着」などが原因で、納得のいくものがある。さらに最近ではDVR(デジタルビデオレコーダー)などの普及で、テレビの視聴が利用者側にとって融通の利くスタイルとなりつつあるのも後押ししている。

また見方を変えると、インドや中国など一部諸国を除けば、多くの国々で一日3時間(180分)以上はテレビが視聴されていることになる。1日は24時間、起床時間は16時間と仮定すれば、2割近くの時間がテレビ視聴に割かれている計算。「ながら視聴」が少なくないとはいえ、やはりテレビのメディアパワーが世界的に絶大であることをあらためて実感させる値といえる。

同レポートでは2010年から2011年にかけての視聴時間変移にも触れているが、多くの国で伸びを見せており、少なくとも「見られている時間」という観点では、テレビはメディアとして成長しているようすがうかがえる。

今年はフランスが大きく伸び、スウェーデンやロシアが幅の広い下げ方を見せている。これらの動きについてレポートでは、「一般的には視聴できるチャンネルが多ければ多いほど、視聴側は取捨選択できる幅が広がり、視聴する時間も長くなる」とする一方で、ブラジルはやや特異な事例であるとも説明している。同国では上記掲載国の中でももっともテレビ局数が少ないため、上位5チャンネルで視聴時間の77%を占める結果となっている。一方、多数のテレビ局があることで知られているアメリカでは、上位5局分を合わせても27%でしかない。このあたりの事情は昨年説明した話と変わりはなく、暗に「良い意味での」競争原理が働いていることを示唆する内容となっている。

インターネットの登場と浸透で、不特定多数が気に留める唯一無比的なメディアでは無くなったテレビだが、未だに世界規模で多くの人達の時間と心を奪う存在であることにも違いは無い。もちろん同時に、「ながら視聴」の浸透による視聴そのものの質の変化や、他メディアとの融合・相乗効果についても考察が進められねばなるまい。(情報提供:Garbagenews.com)

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2012&d=1225&f=column_1225_007.shtml